[compiled by] John Young ”The research activities of the South Manchurian Railway Company, 1907-1945 : a history and bibliography” East Asian Institute, Columbia University, c1966 (/016/Co3)

満鉄調査組織の活動の外観を解題に付す、米国と日本の主要 35図書館における満鉄刊行物約 6300 点の所蔵を明らかにした、初めての網羅的な所蔵目録。 *

国立国会図書館参考書誌部 [ 編 ] 『日本旧外地関係統計資料目録』 [国立国会図書館参考書誌部], 1964 (Ja/31/Ni4)


満洲部分は、満洲に関する統計を掲げる資料を収録したものである。図書館の所蔵目録などをもとに編纂されているため、現存しない図書館の所蔵資料も含まれており、その意味では総合目録とはいえないが、経済統計を調査するためには役立つ。*

アジア経済研究所図書資料部編纂 『旧植民地関係機関刊行物総合目録 ― 台湾編』アジア経済研究所, 1973  (Ja/017/Aj7/1)

アジア経済研究所図書資料部編纂 『旧植民地関係機関刊行物総合目録 ― 朝鮮編』アジア経済研究所, 1974  (Ja/017/Aj7/2)

アジア経済研究所図書資料部編纂 『旧植民地関係機関刊行物総合目録 ― 満州国･関東州編』アジア経済研究所, 1975  (Ja/017/Aj7/3)

アジア経済研究所図書資料部編纂 『旧植民地関係機関刊行物総合目録 ― 南満洲鉄道株式会社編』アジア経済研究所, 1979  (Ja/017/Aj7/4)

アジア経済研究所図書資料部編纂 『旧植民地関係機関刊行物総合目録 ― 満洲国･関東州･南満洲鉄道株式会社編 索引編』アジア経済研究所, 1979  (Ja/017/Aj7/5)

「満州国･関東州編」と「満鉄編」は満州国や満鉄の刊行物の所在を全体として明らかにした目録。前者は、国内４１の図書館の所蔵する満洲国および関東州の刊行物約2,200点の所在を明らかにしており、また後者は国内４４図書館と議会図書館やフーバー研究所東アジアコレクションなどアメリカの５図書館に所蔵される満鉄の刊行物、社内文書約１万点について所在を明らかにしている。この二つの目録は中国の諸機関が所蔵する資料は収録していない。また刊行後に発見された文献があること、採録対象となっていない図書館にも重要な文献が所蔵されていると考えられること、採録対象機関に自然科学･技術系図書館が含まれていないため自然科学･技術文献に弱いこと、社内文書の一部しか収録されていないなどの欠点はあるが、現在でも満洲国研究には欠くことのできない目録である。なお両編とも、本文の編成は発行部局課係別である。主題索引が作成されていないため、必要な文献を探し出すためには、著者･書名索引である「満洲国･関東州編 満鉄編 索引」あるいは目録全体をチェックする以外にない。 *

小田原市立図書館編 『特別集書山崎元幹文庫目録』 小田原市立図書館, 1971 （Ja/017/Od1)

満鉄の理事、副総裁などを歴任し、敗戦時満鉄総裁であった山崎元幹の旧蔵図書･文書が小田原市立と図書館に寄贈されて成立した文庫の目録である。満鉄研究、満洲の社会経済史研究に重要な文献資料を所蔵している。 *

東洋文庫近代中国研究委員会編 『近代日本関係文献分類目録』 東洋文庫, 1961　（Ja/017/To7)

東洋文庫近代中国研究委員会編 『近代中国関係図書分類目録 日本文』 東洋文庫, 1973

民間刊行物も含めて豊富な満州国関係文献を収録 *

北海道大学附属図書館編 『北海道大学附属図書館所蔵旧外地関係資料目録 : 朝鮮・台湾・満州 ( 東北 ) : ( 明治 - 昭和 20 年 ) 』 北海道大学附属図書館, 1975.3 (Ja/017/Ho4)

経済学部や農学部の旧蔵図書が移管されたためもあり、その所蔵する満州国関係文献は質量とも、国内でも有数の図書館であり、他機関には所蔵されていない文献も多い。

北海道大学経済学部編 『高岡・松岡旧蔵パンフレット目録 : 北海道大学経済学部所属 ―第 1 分冊 : 海外編 朝鮮・台湾・満州・関東州・中国・インドシナ・南洋諸島・ロシア・中南米・欧米諸国・その他の地域』北海道大学経済学部, 1980.7 (Ja/017/Ho6)

福島大学東北経済研究所 『福島大学経済学部所蔵文献目録 : 旧植民地関係資料』福島大学東北経済研究所「東北経済」第 81 号 1987.3

旧福島高等商業学校の所蔵した満洲国関係文献を収録。 *

『筑波大学図書館所蔵中国東北・旧満洲地域文献目録』 筑波大学比較文化学類東アジア地域研究・教育開発プロジェクト, 1991 (Ja/017/Ts2)

国際善隣協会 [ 編 ] 『旧満蒙関係史料目録』 国際善隣協会, 1977.3 (Ja/017/Ko3)

約 2000 点の満洲国関係文献を収録。 *

拓殖大学図書館編 『旧外地関係資料目録』 ( 拓殖大学図書館蔵書目録 / 拓殖大学図書館編　第 13 輯 , 第 14 輯 , 第 16 輯 ) 拓殖大学図書館 , 1984.3-1999.2  (AE/017/T1)

拓殖大学図書館が所蔵する旧植民地機関の刊行物目録。 *

東京大学社会科学研究所図書室編 『十河信二寄贈書仮目録』 1968

東京都立大学付属図書館事務室編 『松本文庫目録 図書の部』東京都立大学付属図書館 , 1981.3 (Ja/017/To37)

外務政務次官、「ジャパン・タイムス」社長などをつとめた松本忠雄のコレクションの目録である。公刊されたものが中心であるが、中国、満洲関係の広範な主題に関する文献 4000 点余りを収録しており、重要なコレクションである。

早稲田大学社会科学研究所編 『早稲田大学社会科学研究所蔵書目録 中国・朝鮮関係の部』早稲田大学社会科学研究所, 1975 (Ja/017/Wa5)

戦前同大学興亜経済研究所が収集した資料を中心とする目録であり、満洲国関係資料を相当数所蔵している。 *

横浜国立大学経済学部付属貿易文献資料センター編 『横浜国立大学経済学部付属貿易文献資料センター所蔵 旧制横浜高等商業学校収集資料目録』横浜国立大学経済学部付属貿易文献資料センター, 2001.3 (AEJA/017/K9)

旧制横浜高等商業学校が第二次大戦以前に収集した資料の目録。このうち旧植民地等関係資料については、朝鮮総督府等の統治機構、植民地銀行である朝鮮銀行・台湾銀行、満鉄及びこうした地域に設立された日本人商工会議所等の団体の刊行物を中心とする約 600 点のコレクションを収めている。

『高岡高等商業学校蔵書分類目録 和書の部』 富山大学日本海経済研究所, 1984 (Ja/017/To68)

分類目録であるが、「満洲」の横目が立てられており便利である。ただし、他分類にも満洲国関係文献が一部含まれているため、利用にあたっては注意を要する。*

『滋賀大学経済学部備付 満蒙関係目録』 滋賀大学経済経営研究所, 1982.3 (Ja/017/Sh3)

旧彦根高等商業学校東亜科、東亜研究室の所蔵した満洲、蒙古関係文献約 1800 点の目録。満洲、満洲国の経済団体の刊行文献を数多く収録している。逐次刊行物については、別に刊行されている『滋賀大学経済学部備付逐次刊行物目録 和文篇』を参照する必要がある。 *

『滋賀大学経済学部備付 支那関係資料目録』 滋賀大学経済経営研究所 1983.8 (Ja/017/Sh5)

滋賀大学経済経営研究所が所蔵する資料のうち、「支那」関係の資料（逐次刊行物を含む）について表題のアルファベット順に配列している。収録数は約1500 点。

『滋賀大学経済学部備付 朝鮮関係資料目録』 滋賀大学経済経営研究所 1983.12 (Ja/017/Sh7)

滋賀大学経済経営研究所が所蔵する資料のうち、「朝鮮」関係の資料（逐次刊行物を含む）について表題のアルファベット順に配列している。収録数は約 1400 点。

『滋賀大学経済学部備付 台湾･南方･樺太関係資料目録』 滋賀大学経済経営研究所 1985.3 (Ja/017/Sh8)

滋賀大学経済経営研究所が所蔵する資料のうち、「台湾･南方･樺太」関係の資料について表題のアルファベット順に配列している。収録数は約 1300 点。

『滋賀大学経済学部備付 旧植民地関係資料目録（補遺）』 滋賀大学経済経営研究所 1992. 7 (Ja/017/Sh9)

『旧植民地関係資料目録』（調査資料室報 No.3 ） 京都大学経済学部調査資料室 1978.3 (Ja/016/Ky9)

京都帝国大学経済学部植民政策研究室（山本美越乃教授）と東亜研究所の中国経済に関する慣行調査を担当した支那経済慣行調査部などにのこされた文献を整理収録したものである。 *

堀和生編集 『京都大学東アジア関連文献目録』京都大学大学院経済学研究科上海センター 2006.3  (AE/016/K4)

関西学院大学産業研究所 [ 編 ] 『東アジア関係図書目録』関西学院大学産業研究所 1991.3 (Ja/017/Ka15)

公刊されたものを中心とするが、満洲関係文献を多数収録している。 *

山口大学経済学部編 『山口大学経済学部東亜経済研究所東亜関係蔵書目録』 1 988-2002 (Ja/017/Ya2)

昭和 19 年慣行の『山口高等商業学校東亜関係図書目録』を補う、戦後に収集されたものも含めた目録であり、全体で焼く 2 万 8000 点を収録する膨大なものである。分類目録であり、満洲国関係も、各主題に分散しているが、関連文献が豊富に所蔵されている。 *

『山口大学経済学部和雑誌目録』山口大学経済学部 1972.3   (Ja/017/Ya1)

山口大学付属図書館経済学部図書室および山口大学東亜経済研究所が所蔵する和雑誌（中国文・朝鮮文・蒙古文を含む）を収録したものである。東亜経済関係とりわけ中国で出版されたものを数多く所蔵している。

大分大学経済研究所編 『大分大学経済研究所所蔵戦前期文献目録 I. 旧植民地・海外諸国編』『同 III. 雑誌編』大分大学経済学会 , 1986-1987 (Ja/017/Oi1)

旧大分高等商業学校の商事調査部、移植民研究室、その後進である経済研究所の収集した文献の目録であり、アジア経済研究所図書資料部編纂『旧植民地関係機関刊行物総合目録』に収録漏れの資料のほか、民間刊行物なども含めて、満洲国関係の単行書約 2000 点、年報など逐次刊行物約 140 点を収録する。分類目録であり、著者・書名索引は作成されていないが、商業、経済関係の文献、商工会議所など満洲現地で出版された文献が多いこと、逐次刊行物の点数が多いこと、他機関にはないものが多いことが特徴である。

松本睦樹、江頭紀代美『長崎大学東南アジア研究所旧植民地関係機関等刊行物について (1) ―台湾編―』（『經營と經濟』第 73 巻第 2 号 1993.3）

松本睦樹、江頭紀代美『長崎大学東南アジア研究所旧植民地関係機関等刊行物について (2) ―朝鮮編―』（『經營と經濟』第 73 巻第 4 号 1994.3） (XJa/93/45)

長崎大学東南アジア研究所が所蔵する文献のうち、朝鮮に本拠（本社）を置く機関・団体等が 1945 年以前に発行あるいは編纂した刊行物および 1945 年以前に朝鮮で発行された個人による刊行物を収録。

松本睦樹、江頭紀代美『長崎大学東南アジア研究所旧植民地関係機関等刊行物について (3) ―満洲国・関東州編 ( 上 ) ―』（『經營と經濟』第 74 巻第 3 号 1994.12） (XJa/94/288)

長崎大学東南アジア研究所が所蔵する文献のうち、満洲国・関東州に本拠（本社）を置く機関・団体が 1945 年以前に発行あるいは編纂した刊行物および 1945 年以前に満洲国・関東州で発行された個人による刊行物を収録。

松本睦樹、江頭紀代美『長崎大学東南アジア研究所旧植民地関係機関等刊行物について (4) ―満洲国・関東州編 ( 上 )( 下 ) ―』（『經營と經濟』第 74 巻第 3 号 1994.12）（『經營と經濟』第 74 巻第 4 号 1995.3） (XJa/95/71)

長崎大学東南アジア研究所が所蔵する文献のうち、満洲国・関東州に本拠（本社）を置く機関・団体が 1945 年以前に発行あるいは編纂した刊行物および 1945 年以前に満洲国・関東州で発行された個人による刊行物を収録。

小樽商科大学百年史編纂室編著 『小樽商科大学所蔵 旧植民地関係図書資料目録 (仮)』小樽商科大学百年史編纂室, 2005.3

小樽商科大学付属図書館所蔵の旧植民地関係図書 4401 点を収録。刊行物を中心とし、全体として、 1501 点ある「満洲」のものが多く、なかでも 337 点の満鉄関係のものが目立つが、植民地関係の機関、会社、個人の講演資料、研究会のガリ版刷りなどがある。

農林省図書館編 『日本農業文庫目録』 3 冊 農林省図書館, 1957-1959 (Ja/016/Ja7)

産業組合中央金庫、帝国農会など戦前の農業関係中央団体の蔵書を収録する。満洲農業に関する文献・統計書が豊富。 *

全国農業協同組合中央会協同組合図書資料センター 『那須文庫目録 第 1 巻 農業編』全国農業協同組合中央会協同組合図書資料センター, 1985.3 (Ja/017/Ze2)

協同組合図書資料センター所蔵が所蔵する満洲国の農業政策、農業移民などの資料約 1000 点を収録。満洲国の農政に大きな影響を与えた那須晧のコレクションである。 *

『我妻栄先生旧蔵アジア法制関係文献資料目録』 東京大学東洋文化研究所図書室, 1982.3 (Ja/017/To40)

東京大学東洋文化研究所に寄贈された我妻栄氏旧蔵のアジア関係資料の目録。我妻氏は満洲国の立法に参与したため、満洲国の法制草案、要綱案、全国司法会議録など司法部の資料、土地局、地籍整理局、地券、蒙地関係の文書と文献が多数所蔵されている。 *

『東京経済大学所蔵大蔵財閥資料目録』 東京経済大学研究室, 1981

大蔵財閥が経営した本渓湖煤鉄公司の明治 43 年から昭和 20 年までの資料 372 点が収録されている。 *

飯島渉、塚瀬進『戦前期在外日本人商業会議所（中国）定期刊行物目録（稿）』（東洋文庫近代中国研究委員会『近代中国研究彙報』第 14号 1992 ） (AECC/3/K1/14)

これまで本格的に調査されたことのない、満洲も含む中国にあった日本人商業・商工会議所の逐次刊行物の予備的な総合目録。 *

山本有造 [ ほか編 ] 『「満洲」関係経済文献目録』 京都大学人文科学研究所, 1992.3   (Ja/016/Ky12)

一橋大学、京都大学人文科学研究所の所蔵分に限られているが、満洲経済に関する文献の網羅的な目録である。文献編纂機関別に編纂され、書名索引が作成されている。

日本経営史研究所編『会社史総合目録』 増補・改訂版 日本経営史研究所、丸善 ( 発売 ), 1996.10   (Ja/061.5/K1001)

旧植民地の企業の社史が収録されている。

『営業報告書目録集覧』 神戸大学経済経営研究所経営分析文献センター, 1974 (Ja/017/Ko2)

旧植民地の企業の営業報告書が収録されている。

高橋益代編『日本帝国領有期台湾関係統計資料目録』（統計資料シリーズ No.30 ）一橋大学経済研究所日本経済統計文献センター, 1985.5 (Ja/017/Hi17)

日本が台湾を領有していた約 50 年間の台湾に関する統計調査資料および統計関連資料の所在目録。原則として台湾で刊行または発表されたもの（雑誌掲載のものも含む）を摘録したが、日本内地で発行されたものでも台湾に関係のあるものは一部収録されている。

一橋大学経済研究所日本経済統計文献センター編『日本帝国 外地関係統計資料目録―関東州・樺太・南洋群島編』『同―朝鮮編―』（統計資料シリーズ No.45,No.46 ）一橋大学経済研究所日本経済統計文献センター, 1994.3 (Ja/016/Hi9)

日本の所謂「旧外地（台湾を除く）」領有期における各外地に関わる統計調査資料及び統計関連資料（文書を含む）の所在目録である。現地刊行または配布のものを中心としているが、日本内地で発表されたもので該地に関係のあるものは収録している。

末松和和編『朝鮮研究文献目録 単行書篇 ( 上 )( 中 )( 下 ) 』（東洋学文献センター叢刊 第 7,8,9 輯）東京大学東洋文化研究所付属東洋学文献センター刊行委員会, 1970.3 (Ja/016/Su1, Su2)

本目録の収載範囲は、原則として、明示以降昭和 20 年に至る間の、日本語による朝鮮研究文献ならびに関係資料を網羅せんとしたものである。また、総督府等関係官庁発行にかかわるパンフレット類（活版外の謄写版のもの等）も収載している。

一橋大学経済研究所日本経済統計文献センター編『日本・旧満州鉄鋼業資料解題目録 : 水津利輔氏旧蔵資料』一橋大学経済研究所日本経済統計文献センター, 1979.3-1980.2 (Ja/016/Hi5)

一橋大学経済研究所付属日本経済統計文献センター（現日本経済統計情報センタ）に所蔵される水津文書の目録である。この文書は、鞍山製鉄所、昭和製鋼所、日本鉄鋼統制会などに在職した水津が保存したものであり、満洲経済建設の鉄鋼部門に関する文書など、総数 3500 点を収録し、満洲鉄鋼業に関する基本資料を多数含んでいる。 *

東京大学附属図書館編『国策研究会文書目録』 東京大学附属図書館, 1988.2 (Ja/017/To70)

東京大学付属図書館に所蔵される美濃部文書は、国策研究会旧蔵の文書類であるためこの目録の名前となっている。美濃部が企画院などの立案した戦時経済関係文書を収集したものであり、全体で 8000 点余の文書を含む膨大なものである。物資動員などに関する日本政府文書からなるが、そのなかに昭和 15 年から 16 年にかけての大東亜共栄圏の経済政策などの関係する現地や日本政府で作成された文書が含まれており、その一部が満洲北支経済対策資料、日満支経済協議会、日満支経済委員会関係資料などの日本政府機関作成満洲国関係資料である。

加藤聖文『満鉄史研究と山崎元幹文書―戦後における散逸の経歴と復元への試論―』（東洋文庫『近代中国研究彙報』第 24号 2002） (AECC/3/K1/24)