Cには昭和研究会関係資料が一括して収録されている（注6）。分類はC1「政治，外交，中国問題」とC2「経済」の二項目にまず分け，昭和研究会内の小委員会〔（例えば東亜政治研究会（C1-731〜737），支那問題研究会（C1-701〜711），東亜経済研究会（C2-749〜764），東亜ブロック経済研究会（C2-740〜748）等）〕が研究主体として明確な場合にはこれを一括した。なお昭和研究会発行の資料のリストについては，昭和同人会編『昭和研究会』（昭和43年，経済往来社）の巻末に「（昭和研究会）調査研究資料一覧表」があるので参照されたい。（*昭和同人会所蔵の昭和研究会関係の原資料と本資料との照合は，時間的都合でなしえなかった。）
（注6）昭和研究会については，昭和同人会編『昭和研究会』（1968，経済往来社），馬場修一「一九三〇年代における日本知識人の動向——第一部昭和研究会の思想と行動」（東大教養学部社会科学科『社会科学紀要』第19輯，1970）等，参照。
