| ブロック経済の生成と其の意義 昭和13年10月 | 高橋亀吉 | C2-740 |
| 汎米ブロック研究私案 昭和13年10月 | 東亜ブロック経済研究会スタッフ会 | C2-741 |
| 欧州諸ブロックの概観――東亜ブロック経済研究会T委員述―― 昭和13年11月 | 昭和研究会事務局 | C2-742 |
| 東亜ブロック経済研究会第五回（11月25日） ソ連の計画経済に就て――直井武夫氏―― 昭和13年12月 | 昭和研究会事務局 | C2-743 |
| 表紙・はしがき・目次 -- (東亜ブロック経済研究覚書(一) 昭和13年12月) | 昭和研究会事務局 | C2-744 |
| 1．東亜政治経済ブロック研究項目案 -- (東亜ブロック経済研究覚書(一) 昭和13年12月) | 昭和研究会事務局 | C2-744 |
| 2．ブロック形成の一般原理と目標 -- (東亜ブロック経済研究覚書(一) 昭和13年12月) | 昭和研究会事務局 | C2-744 |
| 3．大英帝国ブロックの研究 -- (東亜ブロック経済研究覚書(一) 昭和13年12月) | 昭和研究会事務局 | C2-744 |
| 4．汎米ブロックの研究 -- (東亜ブロック経済研究覚書(一) 昭和13年12月) | 昭和研究会事務局 | C2-744 |
| 5．汎米ブロック研究私案 -- (東亜ブロック経済研究覚書(一) 昭和13年12月) | 昭和研究会事務局 | C2-744 |
| 6．欧州諸ブロックの概観 -- (東亜ブロック経済研究覚書(一) 昭和13年12月) | 昭和研究会事務局 | C2-744 |
| 7．ソ連計画経済に於ける諸問題 -- (東亜ブロック経済研究覚書(一) 昭和13年12月) | 昭和研究会事務局 | C2-744 |
| 資源と通商関係とを中心として見たる東亜経済ブロックの輪郭――東亜ブロック研究会Y委員稿―― 昭和14年2月 | 昭和研究会事務局 | C2-745 |
| 東亜ブロック経済研究会第十回会合記録――主として資源的観点に基く東亜ブロック地域の考察＝W氏の報告 昭和14年2月 | 昭和研究会事務局 | C2-746 |
| 東亜ブロック経済研究会第十一回会合要録 昭和14年2月21日 | 昭和研究会事務局 | C2-747 |
| 表紙・はしがき・目次 -- (東亜ブロック経済研究会覚書(二) 昭和14年6月) | 昭和研究会事務局 | C2-748 |
| 1．ブロック経済の本質に関する再検討 -- (東亜ブロック経済研究会覚書(二) 昭和14年6月) | 昭和研究会事務局 | C2-748 |
| 2．英米通商協定に関するK氏の報告 -- (東亜ブロック経済研究会覚書(二) 昭和14年6月) | 昭和研究会事務局 | C2-748 |
| 3．ブロック経済の見地より見たる加奈陀の地位 -- (東亜ブロック経済研究会覚書(二) 昭和14年6月) | 昭和研究会事務局 | C2-748 |
| 4．欧州諸ブロックの概観 -- (東亜ブロック経済研究会覚書(二) 昭和14年6月) | 昭和研究会事務局 | C2-748 |
| 5．東亜ブロック一般並にその研究方法 -- (東亜ブロック経済研究会覚書(二) 昭和14年6月) | 昭和研究会事務局 | C2-748 |
| 6．東亜協同体の思想原理と東亜ブロック経済 -- (東亜ブロック経済研究会覚書(二) 昭和14年6月) | 昭和研究会事務局 | C2-748 |
| 7．主として資源的観点に基く東亜経済 -- (東亜ブロック経済研究会覚書(二) 昭和14年6月) | 昭和研究会事務局 | C2-748 |
| 8．資源と通商関係とを中心として見たる東亜経済 -- (東亜ブロック経済研究会覚書(二) 昭和14年6月) | 昭和研究会事務局 | C2-748 |
| 長江権益の諸問題――東亜経済研究会に於けるY氏談話―― 昭和14年11月 | 昭和研究会事務局 | C2-749 |
| 日満支経済一体化の為の支那将来の幣制確立方針に関する意見――東亜経済研究会資料―― 昭和15年1月15日 | 東亜経済研究会 | C2-750 |
| 支那ニ於ケル通貨対策 | | C2-751 |
| 東亜経済研究会覚書(一) 昭和15年2月 | 昭和研究会事務局 | C2-752 |
| 南京下流揚子江開放の貿易其他に及ぼす影響 | | C2-753 |
| 揚子江開放の通貨に対する影響と対策 | | C2-754 |
| 聯銀券対策 | | C2-755 |
| 東亜経済研究会覚書(一)の最後に追加されるべき分（円系通貨に対する対策） 昭和15年2月 | 昭和研究会事務局 | C2-756 |
| 東亜経済研究会覚書(二)――新統一中央政権後に考慮さるべき通貨対策―― 昭和15年2月 | 昭和研究会事務局 | C2-757 |
| 付録 支那政府一九三四，五，六年度に於ける予算概要（手書） | | C2-758 |
| 東亜経済研究会研究項目案 昭和15年3月 | 昭和研究会事務局 | C2-759 |
| 今次法幣下落の影響と之が対策――東亜経済研究会一委員談話要録―― 昭和15年5月 | 昭和研究会事務局 | C2-760 |
| 日支貿易政策要綱案 | | C2-761 |
| 対支第三国関係鉄道借款の処理方針 | | C2-762 |
| 法幣下落即円系通貨下落に関する理論的考察，並に，新政府通貨政策に関する研究――東亜経済研究会T委員談話要録―― 昭和15年6月 | 昭和研究会事務局 | C2-763 |
| 支那新幣制と其対策――東亜経済研究会結論―― 昭和15年8月 | 昭和研究会事務局 | C2-764 |
| 協同主義の経済倫理 昭和15年9月 | 昭和研究会事務局 | C2-765 |