C. 昭和研究会

C2. 経済

昭和研究会・東亜ブロック経済研究会
C2-740 (KK18-6)
高橋亀吉「ブロック経済の生成と其の意義」昭和13年10月,21p.
C2-741 (KK18-7)
東亜ブロック経済研究会スタッフ会「汎米ブロック研究私案」昭和13年10月,8p.
C2-742 (KK16-12, 17-11)
昭和研究会事務局「欧州諸ブロックの概観——東亜ブロック経済研究会T委員述——」昭和13年11月,13p.〔11月9日の高橋亀吉氏の報告〕
C2-743 (KK17-9)
昭和研究会事務局「東亜ブロック経済研究会第五回(11月25日) ソ連の計画経済に就て——直井武夫氏——」昭和13年12月,22p.
C2-744 (KK17-10)
昭和研究会事務局「東亜ブロック経済研究覚書(一)」昭和13年12月,69p.〔註として「東亜ブロック経済研究会は,今事変処理の経済的側面に於ける志向目標を確立せんとする意図を以て,昭和13年9月以降関係専門家及評論家15名を以て組織せられ,大体隔週一回の会合を以て研究継続中である」とある〕
表紙・はしがき・目次
1.東亜政治経済ブロック研究項目案
2.ブロック形成の一般原理と目標
3.大英帝国ブロックの研究
4.汎米ブロックの研究
5.汎米ブロック研究私案
6.欧州諸ブロックの概観
7.ソ連計画経済に於ける諸問題
C2-745 (KK19-1)
昭和研究会事務局「資源と通商関係とを中心として見たる東亜経済ブロックの輪郭——東亜ブロック研究会Y委員稿——」昭和14年2月,12p.
C2-746 (KK19-3)
昭和研究会事務局「東亜ブロック経済研究会第十回会合記録——主として資源的観点に基く東亜ブロック地域の考察=W氏の報告」昭和14年2月,20p.
C2-747 (KK19-2)
昭和研究会事務局「東亜ブロック経済研究会第十一回会合要録」昭和14年2月21日,7p.〔「資源と通商関係とを中心として見たる東亜経済ブロックの輪郭——東亜ブロック研究会Y委員稿——」,Y委員の報告検討〕
C2-748 (KK20-4)
昭和研究会事務局「東亜ブロック経済研究会覚書(二)」昭和14年6月,101p.
表紙・はしがき・目次
1.ブロック経済の本質に関する再検討
2.英米通商協定に関するK氏の報告
3.ブロック経済の見地より見たる加奈陀の地位
4.欧州諸ブロックの概観
5.東亜ブロック一般並にその研究方法
6.東亜協同体の思想原理と東亜ブロック経済
7.主として資源的観点に基く東亜経済
8.資源と通商関係とを中心として見たる東亜経済
昭和研究会・東亜経済研究会
C2-749 (KK20-3)
昭和研究会事務局「長江権益の諸問題——東亜経済研究会に於けるY氏談話——」昭和14年11月,9p.
〔以下C2-750からC2-764までは,「昭和研究会酒井鼎,昭和十五年東亜経済研究会」として一括されている〕
C2-750 (KK20-1)
東亜経済研究会「日満支経済一体化の為の支那将来の幣制確立方針に関する意見——東亜経済研究会資料——」昭和15年1月15日,11p.
C2-751 (KK20-2)
「支那ニ於ケル通貨対策」,4p.
甲.現存通貨ノ再吟味
乙.揚子江開放ニ伴ヒ生ズル現存通貨ヘノ影響並ニ之ニ対シ採ルベキ対策
丙.新統一中央政権後ニ考慮サルベキ通貨対策
C2-752 (KK19-12)
昭和研究会事務局「東亜経済研究会覚書(一)」昭和15年2月,8p.〔註「…本稿は揚子江開放によって現在中支に流通している通貨が如何なる影響を受け,またそれに付随して今後の我対支通貨工作の上に如何なる問題が生じて来るかを…東亜経済研究委員会の討議を中心に概括的乍ら纏めて見た」とある〕
C2-753 (KK19-13)
「南京下流揚子江開放の貿易其他に及ぼす影響」,13p.
C2-754 (KK19-14)
「揚子江開放の通貨に対する影響と対策」,6p.
C2-755 (KK19-15)
「聯銀券対策」,5p.
C2-756 (KK19-8, 9)
昭和研究会事務局「東亜経済研究会覚書(一)の最後に追加されるべき分(円系通貨に対する対策)」昭和15年2月,4p.(版違いなどあり)
C2-757 (KK19-10)
昭和研究会事務局「東亜経済研究会覚書(二)——新統一中央政権後に考慮さるべき通貨対策——」昭和15年2月,18p.
C2-758 (KK19-10)
「付録 支那政府一九三四,五,六年度に於ける予算概要」(手書),2p.
C2-759 (KK19-11)
昭和研究会事務局「東亜経済研究会研究項目案」昭和15年3月,7p.
C2-760 (KK19-6)
昭和研究会事務局「今次法幣下落の影響と之が対策——東亜経済研究会一委員談話要録——」昭和15年5月,16p.
C2-761 (KK19-7)
「日支貿易政策要綱案」,7p.
C2-762 (KK19-7)
「対支第三国関係鉄道借款の処理方針」,3p.
C2-763 (KK19-5)
昭和研究会事務局「法幣下落即円系通貨下落に関する理論的考察,並に,新政府通貨政策に関する研究——東亜経済研究会T委員談話要録——」昭和15年6月,15p.
C2-764 (KK19-4)
昭和研究会事務局「支那新幣制と其対策——東亜経済研究会結論——」昭和15年8月,9p.
C2-765 (KK14-4)
昭和研究会事務局「協同主義の経済倫理」昭和15年9月,31p.